HDB居住世帯の団地内商店での買い物が減少

　シンガポール住宅庁（HDB）はHDB団地居住世帯に対する生活調査のうち、隣人との付き合い、買い物に関する調査結果を公表した。調査は5年ごとで、2013年と18年の調査を比較した。
 
　隣人と交流する居住者の割合はわずかながら低下したが、隣人とオンラインで交流する者の割合は増えた。オンラインで買い物をした世帯の割合は約40％で、過半は年齢が45歳以下だった。子どものいる世帯と推測される。
 
　衣料品・履物をオンラインで購入した居住者の割合は24.2％、携帯電話・電子機器をオンラインで購入した居住者の割合は13.2％と、ほかの商品の購入者の割合より高かった。
 
　HDB団地内商店は昔ながらの店が多く、シンガポール国立大学ビジネススクールのローレンス・ロー准教授は「若者はHDB店舗で買い物をしない。店舗刷新など思い切った対策が必要」とコメントした。
 
　隣人とあいさつを交わす、との回答は13年が98.6％、18年が97％。ちょっと言葉を交わす、との回答は97％から94.4％へ低下した。一方、隣人とチャットグループやソーシャルメディアを通じあいさつする、との回答は4.8％から11.8％に上昇した。
 
　食料雑貨の購入を手助けする、との回答は15.2％から13.5％へ、子どもの世話を焼く手伝いをする、は8.7％から7.2％へ、金銭支援をするまたは受ける、は2.5％から2.2％へ、それぞれ低下した。