遠隔医療サービスの利用が増加、ウイルス感染拡大がきっかけ

　新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけにテレメディシンの利用が増加している。医療サービスとしてまだ新しい分野のためビジネスモデルは確立しておらず、新興企業が多くを占めているが、大手病院の参入も見られた。
 
　テレメディシンは、インターネットなどの情報通信技術を用いて距離を隔てた患者に診療を行う遠隔診療。利用者は少なかったが、社会活動を制限する「サーキットブレーカー」が施行されたことから利用が急増した。
 
　シンガポール・メディカル・グループを母体とするテレメディシンの新進企業ハイドクでは、1月と比べ5月の診察件数が2倍になった。別の業者ホワイトコートでも1～3月期、慢性病の相談件数が前年同期の5倍になった。
 
　ドクター・エニウエアのリム最高経営責任者（CEO）は「ウイルス禍がきっかけで、正確な診断には医師に直に診てもらう必要があると考えていた人も考えを改めた」と述べた。
 
　医療経営最大手ラッフルズ・メディカル・グループでも遠隔医療の受診者が増加したため、担当医師数を増やし対応している。
 
　遠隔診察サービスを開始した介護サービスのホーミッジによると、高齢者は病気になると外出が不自由になるケースが多く、特に独居老人にとっては介護サービスに加え遠隔医療サービスが必要だという。