解雇回避には技能向上が必要、UOBが勤労者意識調査

　シンガポールの勤労者は解雇されること、無用の存在になることを心配していることが、大華銀行（UOB）がブラックボックスと共同で行った調査で分かった。
 
　勤労者の10人に9人は、パンデミック後の雇用市場で個人としての競争力を維持するためには新たな技術を身に付ける、あるいは技能を磨く必要があると考えている。
 
　会社は複数の職務をこなせる求職者の方を優先する、と感じている人は88％だった。経営者は人員採用に変えデジタル化で代替すると思う、との回答は87％。経費削減の手段として解雇を利用すると思う、との回答は88％だった。
 
　年齢層別では高齢者ほど雇用維持に対する心配が強く、56～65歳の層では労働者としての価値を維持するため、新たな技術習得、技術力引き上げが重要との回答は98％に上った。年齢24～55歳の層ではこの割合は90％だった。
 
　UOBはASEAN（東南アジア諸国連合）消費者心理調査として、シンガポールおよびインドネシア、マレーシア、タイ、ベトナムで調査を行った。シンガポールでは1,030人が回答した。
 
　調査担当者は、変化する職業上の要求にこたえ、機会をつかむためには適応力と継続学習が重要であることがパンデミックで改めて示されたとコメントした。