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「マネートラウマ」への関心高まる 生活費上昇や雇用不安が背景

 シンガポールで「マネートラウマ(money trauma)」について相談する人が増えていると、ファイナンシャルコーチやソーシャルワーカーが指摘している。生活費の上昇や雇用への不安に加え、幼少期の経済的な経験が、大人になってからのお金に対する考え方や行動に影響するケースもあるという。
 
 マネートラウマとは、過去の金銭的な困難や不安定な生活などの経験から、お金に対して強い不安や恐怖を抱く状態を指す言葉である。例えば、十分な貯蓄があっても常に「お金がなくなる」と心配したり、逆にストレスから衝動的に買い物をしたりするなど、さまざまな形で現れる。
 
 記事では、幼少期に「お金はいつも足りない」「稼ぐのは非常に大変」と感じながら育った人の事例を紹介。こうした経験が大人になっても残り、収入や資産だけでは解消されない金銭的不安につながる場合があるとしている。
 
 特にシンガポールでは、日常生活費の上昇に加え、リストラや雇用の安定性への懸念もあり、金銭面のストレスについて相談するケースが目立つという。
 
 専門家は、対処するためにはまず「お金について自分がどのような思い込みを持っているか」を理解することが重要だと指摘。家庭から受け継いだ金銭感覚を見直し、正しい金融知識を身につけ、必要に応じて専門家や支援機関に相談することも有効としている。
 
 物価や収入といった数字だけでは捉えにくい「お金と心」の関係が、シンガポールでも新たな生活課題として注目されている。