シンガポールのフードコートで働く従業員の多くが外国人に見えるとして、地元のシンガポール人労働者はどこへ行ったのかと疑問を呈するSNS投稿が注目を集めている。飲食業界が慢性的な人手不足に直面する中、外国人労働者への依存や地元人材の確保を巡って議論が広がった。
投稿者はフェイスブック上で、最近フードコートを訪れた際、働いている人のほとんどが外国人のように見えたと主張。「地元のシンガポール人労働者に何が起きたのか」と問い掛け、外国人労働者が増えているとの印象を示した。ただし、これは投稿者自身の観察に基づくもので、実際の従業員の国籍や雇用状況を確認した調査ではない。
投稿に対し、ネット利用者からはさまざまな意見が寄せられた。飲食業は長時間勤務や立ち仕事が多い一方、賃金が必ずしも高くないため、地元の若者が希望しなくなっているとの指摘があった。また、シンガポール人はより条件の良い仕事や専門職を選ぶ傾向があり、その結果、飲食業界では外国人労働者が必要になっているとの見方も示された。
一方で、地元従業員をもっと積極的に採用すべきだとの意見や、外国人労働者への依存が高まり過ぎているのではないかとの懸念も上がった。人件費や賃料、食材費などが上昇する中、事業者にとって必要な人員を確保しながら価格を抑えることは容易ではないとの声もあった。
シンガポールの飲食業界では、人手不足が長年の経営課題となっている。政府も生産性向上や業務の自動化などを推進しているが、調理や接客、清掃など人手を必要とする業務は依然として多い。
今回の投稿は一個人の体験をもとにしたものだが、外国人労働者がシンガポールの飲食・サービス業を支える一方、地元人材の確保をどのように進めるかという課題を改めて浮き彫りにしている。
「地元従業員はどこへ？」 フードコートの外国人雇用巡りネットで議論
