2006年4月17日
セクレタリー ウィーク
「セクレタリーウィーク」とは?
日本ではあまり馴染みのない秘書週間、「セクレタリーウィーク」。秘書や一般事務職の存在意義の重要さを認識し、その功績に上司が感謝の意を表することを目的とした記念日を「セクレタリーデイ」と定め、その日をとりまく週を「セクレタリーウィーク」とするもの。アメリカに本部を持つ国際事務専門職員協会(IAAP)が1952年に始めたこのキャンペーンは、本来いわゆる秘書を対象にしたものだった。IAAPが4年前に国際秘書協会から国際事務専門職員協会と名称変更したことからもわかるように、時代の波に乗り、最近では秘書という呼び方も事務専門職員(Administrative Professionals)などになることも多い。また職責の多様化も手伝って、対象を秘書に限らず事務職のスタッフにも拡大し、より多くのサポートスタッフを労うようになった。思いのほか歴史の有るオフィス習慣であり、今ではシンガポールはもとより、世界各国に定着している。
目次
ボスとしてどう接するか
今年のセクレタリーデイは4月27日。何も気負う必要はなく、日頃の感謝の気持ちをまず伝える事が大切だ。シンガポールでもこの時ばかりは、ボスが部下に花束を贈ったり、気の利いたレストランでランチをご馳走するケースも多い。「人」に「人」がつく仕事の仕方に慣れない日本のビジネスマンも、当地の習慣に従って出来る範囲で自分のサポートスタッフを労う策を一考する事をお勧めする。またせっかくの機会なので、双方にとって意義の有るイベントにしてみてはどうか。スタッフのモチベーションやロイヤリティを高め、オフィスの雰囲気を良くし生産性が上がる、という結果に繋がれば、それこそ自分へのボーナスにもなりうるわけだ。
ボスに捧げる5つのアドバイス
何が秘書を動機づけるのか、本音をチェック
これを機に、秘書やスタッフがどのようなインセンティブを得ることが最も励みになるか、アンケート形式でそれぞれに質問を投げかけてみよう。そうする事で、上司としての部下への意識を示せると同時に、セクレタリーウィークの間に取るべきアクションの、より具体的なヒントが得られる。
ともかく、オープン&ダイレクト
自分の秘書やスタッフが、どのようにセクレタリーウィークの恩恵をうけたいのかよくわからない場合、直接聞いてみるのも一案。
「ありがとう」をそれぞれの個人にあった方法で伝える
秘書にプレゼントを買うにしても、ランチをご馳走するにしても、その個人の好みや性格を考慮しよう。誰でも自分の事を考えてくれた上でのジェスチャーは嬉しいものだ。例えば、花束を注文するとしてもその人が保守的なのか、開放的なのか、ドラマチックなものを好むタイプなのか花屋に一言伝えてみることでよりパーソナルなものになるはずだ。
感謝すべき事を具体的に伝える
秘書やスタッフに感謝の意を伝える時、上司として助けられたことを過去の場面や内容などと共に具体的に挙げることが効果的。
セクレタリーウィークを、年に一度の所信表明の機会として活かす
セクレタリーウィークにギフトや花を贈る、又はグループでランチに出かけるなどしてスタッフを労うのもいいが、この時期恒例の社内行事として、秘書や事務専門職のスタッフの年間の功績と貢献を評価して感謝の意を伝える公の機会とするのもよい。 誰もが楽しみにするようなオフィスでのイベントの一つとすれば、スタッフのモチベーションアップ、組織の一体化へとつながるきっかけとなる。
AsiaXからのご提案
赤と黒を基調にした椅子やカーテン、真珠色のテーブルトップなどモダンなインテリアにどこかいたずらな雰囲気がユニークなレストラン。クラブストリートを上りきったところにある隠れ家的ホテル、ザ・スカーレットの中にある。クリエイティブなシェフは、常にアジアのテイストを取り込んだフレンチ風のオリジナルメニューが得意。セクレタリーウィークは、「ボスにもうお手上げ?」というテーマで、自分にご褒美ランチをしようというのがコンセプト。
S$48+++の3コースセットメニューにホテルショップからのセレクトグッズが2点、スパやホテル宿泊の割引券がついてくる。普段と違う雰囲気とグルメなランチ&ギフトで会話もはずみそうだ。
4月24日から28日迄、ランチのみ。
予約は電話、またはメールでtown@fullertonhotel.comまで。
スケジュールのやり繰りが付かない忙しい上司の場合、スタッフが好きな時間に楽しめるバウチャーをプレゼントして驚かせてみては。アフターヌーン・ティ2名分(S$64+++)、または3つのコースから選べるセクレタリー・ウィーク・セット・ディナー2名分(S$100+++)から選べる。バウチャーに関するお問い合わせは電話で。
この記事は、シンガポールの日本語フリーペーパー「AsiaX Vol.072(2006年04月17日発行)」に掲載されたものです。
文= AsiaX編集部