スポーツ後進国からの脱皮を図るシンガポールの最新スポーツ事情

近年シンガポールはオリンピックなどの国際スポーツ舞台で今までにない活躍を見せており、国内においてもF1やラグビー、サッカーといったスポーツで世界的なイベントの招致・開催を続けている。国策に沿うこれらの流れは今後も一層強まっていくとみるが、その過程においては世界に通用するアスリートを国内で育成していく体系的な仕組みの強化が必須と考える。本稿では、スポーツ後進国と揶揄されるシンガポールに存在する「学業重視」の文化的背景や「スポーツ軽視」の脱却に向けた動きにも触れながら、カギを握るとみる企業が果たすべき役割を考察していきたい。

存在感を増すシンガポールのアスリート
国は矢継ぎ早にスポーツイベントを招致

2016年のリオデジャネイロ夏季五輪で史上初の金メダルを獲得、2018年のピョンチャン冬季五輪において冬季五輪へ初参加、今年４月にジャカルタで開催されたソフトボール男子アジア選手権では３位に入賞して世界選手権へ初参加、そして当地を拠点とするアジア最大規模の総合格闘技団体ワン・チャンピオンシップが今年は日本にも上陸するなど、近年シンガポールのアスリートやスポーツ団体が世界およびアジア圏内で存在感を発揮する場面が目立っている。

またシンガポールは世界的なスポーツイベントの招致・開催にも余念がない。具体的には、2008年の初開催から今年で11年目を迎え、昨年９月には開催契約が2018年から2021年まで４年間延長された年中行事の代表格ともいえるF１シンガポール・グランプリ、2016年から開催国の一つとなり、契約が切れる2019年以降も開催が期待されている男子7人制ラグビーの国際大会（ラグビーセブンズ）、そして2017年から開催国に名を連ねる欧州の強豪サッカークラブ３チームが戦うインターナショナル・チャンピオンズ・カップ（ICC）に加えて、2002年から開催され近い将来にはワールド・マラソン・メジャーズ（WMM）、すなわち世界６大マラソン大会への仲間入りを目指すシンガポールマラソンなどを通して国の地位向上に努めている。

これら国内スポーツシーンの盛り上がりは、シンガポール政府が取り組む国民の健康増進やスポーツの普及に資するだけではなく、スポーツイベントへの参加や観戦を目的とする観光客の誘致にも大きく貢献することから、今後も官民の後押しを受けてその流れは一層強まっていくとみる。一方で、経済的には先進国でありながらスポーツ後進国と揶揄されるシンガポールには、一朝一夕には変わらない「学業重視」の文化的背景が存在することも事実である。以下ではその実情と、「スポーツ軽視」の脱却に向けて試金石となりうる画期的な取り組みや出来事を見ていきたい。

根強い「学業重視、スポーツ軽視」の風潮
注目を浴びる「国民的スター」の登場

経済協力開発機構（OECD）が2015年に実施した世界72ヵ国・地域の15歳の生徒を対象にした学習到達度合の調査において、シンガポールは「科学」、「読解力」、「数学」の全３分野において世界トップの成績を収めている。その背景にはシンガポール独特の選抜的な教育システムが挙げられ、中でも最初の関門となるのがPSLE（Primary School Leaving Exam）と呼ばれる小学校修了試験である。この試験の成績次第でセカンダリースクール（４年間の中学校）やジュニアカレッジ（２年間の高校）の進学コースは言わずもがな、小学校での留年さえ決まることから、小学校高学年の児童を持つ家庭では、放課後や長期休暇中も試験の準備が優先的となり、スポーツに費やす時間は後回しで限定的となる傾向がある。またアジアでトップクラスのシンガポール国立大学をはじめ、シンガポールに６校ある国立大学には、シンガポール人生徒全体の約３割から４割しか入学できない。その他の生徒は海外の大学や国内の専門学校などに進学せざるを得ない競争環境のため、小学校へ入学後は常に学業中心の生活を送ることが一般的となる。

そのため、幼い頃からスポーツに打ち込み将来を有望視される一部のアスリートは、より高いレベルで集中してスポーツに取り組むことができる海外に生活の場を移すことが主流となりつつある。実際にリオ五輪でシンガポール初の金メダルを獲得した水泳のジョセフ・スクーリング選手は、14歳の時に米国に渡ってスポーツ強豪校に入学しており、リオ五輪に参加した残り２名の水泳選手も米国の大学でスポーツ中心の学生生活を送っている。

さて「学業重視、スポーツ軽視」の風潮が否めないシンガポールの教育現場であるが、その一因にはプロスポーツ選手の市場が日本などに比べて成熟していない現状がある。当地のプロスポーツといえば、1996年に発足したサッカーのシンガポール・プレミアリーグ（今年3月より名称をSリーグから変更）のみであり、その選手の平均月給は3,000Sドル（約24.5万円）未満と、平均年俸が2,000万円といわれる日本のJリーガーどころか、シンガポールの大学新卒者の初任給（額面の中央値）の3,400Sドル（約27.8万円）さえ下回っている。

そのような中、今年３月に大学での競技生活の終了とともにプロに転向して企業とのスポンサー契約を解禁されたばかりのスクーリング選手が、独ファッションブランドのヒューゴ・ボスや前述のワン・チャンピオンシップとはアンバサダー契約を、そして地場最大手銀行のDBS銀行とは３年間で100万Sドル（約8,176万円）は下らないといわれるパートナー契約を結んだのは画期的な出来事だといえる。また同選手は、シンガポールを拠点とする電通スポーツアジアとコマーシャル・パートナー契約も締結して今後も様々な企業やイベントの「顔」としても露出を増やしていくであろうと想定されることから、この「国民的スター」の影響を受けて、プロを目指すとはいかないまでも、スポーツに熱中する子供や若者が増えていくのではないかとみる。

アジア最大の「オリンピアン密度」
課題はトップアスリートの国内育成

さてシンガポールの夏季五輪への参加状況を見ると興味深い事実が浮かび上がってくる。大会ごとに参加する選手数が高い割合で増加していることに加えて、2016年のリオ五輪に参加した選手数を人口規模と比較してみると、シンガポールは人口100万人当たりで4.4人と、アジアで最大の「オリンピアン密度」を誇っている（図１）。

しかしながら、リオ五輪のシンガポール選手団25名の競技種目やプロフィールに目を向けてみると、10名はお世辞にも花形種目とはいえないセーリングの選手であり、また、球技（卓球5名、バドミントン２名）の選手の半数以上は中国出身の帰化選手、さらに全３名の水泳選手は海外留学組と、主要な競技種目において国内生え抜きの選手が参加をしているとはいえない状況にある。

上記に加えて、シンガポールで開催されるF1やラグビーセブンズなどの国際大会において中長期的に観客動員数を増加させていく上では、現在は出場していない地元出身の選手やチームの参加が望まれるようになるのは間違いなく、今後は競技種目を問わずアスリートを国際大会で戦えるレベルにまで国内で育成可能な社会的システムやインフラを整備していくことが一層重要になると考える。シンガポール政府は、セカンダリースクール以降の生徒を対象にしたシンガポール・スポーツ・スクールを2004年に開校しているが、これまでの成果は８人のオリンピック選手を輩出するにとどまっており、十分な結果が出ているとは言い難い。

緒に着いたばかりの企業スポーツ
スポーツ先進国に向けて支援の拡充を

では世界に通用するトップアスリートをシンガポール国内で育成していくため、またその大前提として教育現場で学業とスポーツを両立させていくためには何が求められているのか。ここでは企業が具体的に取り組める内容に言及をして本稿を締めくくりたい。

日本では「失われた20年」の景気低迷や企業が「所有から支援」する流れへの変化に伴い、90年代以降は野球やバレーボールを中心とする実業団の撤退や廃部が相次いだ企業スポーツであるが、シンガポールではまだ緒に着いたばかりとみる。例えば、当地の企業スポーツ領域におけるパイオニア的存在といえるデロイト・シンガポールでは、地元の有望アスリートに対して今年から奨学金を給付しており、リオ五輪のセーリングに参加した学生選手には20,000Sドル（約163万円）を給付した上で用具の購入や海外試合への遠征を支援している。またデロイトでは現在40名以上の現・元シンガポール代表選手を雇用しており、奨学金を受けた選手達が大学を卒業した後には正社員としての雇用も約束し、選手がスポーツ中心の学生生活を送れる環境を提供している。現在は奨学金の給付と雇用の確保が支援の中心であるが、選手が世界に伍していくためには、今後は海外から一流のコーチを招聘するなど、企業には新たな次元の支援が期待されてくると考えている。

また企業によるスポンサーシップの効能は、何も一部の対象選手だけに限られた話ではなく、企業イメージの向上にも及ぶ。加えて、シンガポールには企業単位で参加できるチャリティー・ランなどのイベントが数多く存在するが、これら企業対抗に近しいスポーツ大会に社員選手を巻き込んで積極的に参加することで、社員の士気高揚や結束力の向上、そして健康増進にもプラスの効果が見込まれる。

シンガポールがスポーツ後進国から先進国へ発展を遂げていくためには、企業が担う役割が非常に大きいと考えている。当地の日系企業においては、これまで野球やサッカー、水泳などの競技で教室を開くなどして普及を後押しし、またシンガポール・プレミアリーグやラグビーのスーパーリーグ、そして各競技団体などへはスポンサーとして一定の支援を行ってきたが、今後はスポーツ先進国への仲間入りを意識した一段と目線の高い支援が求められてくるとみる。