企業経営の中で、人事評価制度が果たすべき役割は、今後ますます大きくなると言えます。連載第11回目は「人事評価制度の位置づけの再確認」を主点に据えます。
日本の成果主義導入によってさまざまな問題がもたらされましたが、その根本は、社員の能力と意欲を育むという人事評価制度の本質的役割が見失われたことです。しかし、人によって仕事で出す成果に差があることは誰もが認識していることであり、成果主義自体が完全に悪かったとは言い切れません。
いまや、多くの企業で、また日本に限らず、社員の働く意欲を持続的に高く保つことが経営の最重要課題と認識されつつあります。この課題に対処することが、業績向上のカギを握ると証明されており、経営の中で人事評価制度が果たすべき役割は、今後いっそう拡大していくでしょう。
そして、これからの人事評価制度は、「能力の発揮と開発の意欲を引き出すために実施する」という位置づけを明確にすることが肝要です。現場が抱く人事評価制度への違和感や不信感は、評価する側・評価される側を問わず、「そもそも何のための評価制度であるのか」、「評価制度で何が良くなるのか」という、評価制度自体の目的や意義が曖昧であることに起因しているからです。
評価を受ける側は自己の活躍と成長、評価する側は部下の能力発揮と成長の促進、評価制度はそのためのツールであることをきちんと理解した上で制度を運用するのとしないのでは、制度の有効性に雲泥の差が出ます。
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