第10回　優れた人事評価制度の条件

有効な人事評価制度には、共通して備えるべき条件があります。連載第10回目は「人事評価制度の理想と現実」に着眼します。

昨今、人事制度のあり方は変移を遂げています。しかし今現在においても、「どの企業でも絶対的に通用する」という人事評価制度はありません。その理由は、企業によって社員構成や事業目的も異なるため。求める人材に違いがあれば、その企業に即した「最適な人事評価制度」が必要です。

では、社員の働く意欲を引き出す優れた人事評価制度の条件とは何でしょうか。次の図で挙げたとおり、条件として公平性と透明性があれば、評価制度の信頼性と社員の納得感がもたらされます。社員は、自分の報酬が、公正だと考える水準と同等以上であれば、最大限の努力で企業に貢献しようとします。2017年3月に日本で決議された「働き方改革実行計画」でも述べられているとおり「納得感は労働者が働くモチベーションを誘引するインセンティブとして重要であり、それによって労働生産性が向上していく」のです。

形はどうあれ、社員が意欲をもって能力の発揮・開発に取り組み、企業業績の向上をもたらすのに有効であれば、それがその会社にとってもっとも適切な人事評価制度です。しかし、現実は、人事評価制度が理想通りに機能しておらず、目標設定も曖昧のまま、社員の能力や生産性を伸ばし切れていない状態に苦悩する企業が、当地にも数多く存在するのが事実です。

「最適な人事評価制度」の構築は、あしたのチームのプロコンサルタントへお任せください。それぞれの企業に適切な評価制度をご提案し、円滑な人事評価運営のためのご支援をいたします。